世界中で起こっている気候変動。そこには「フードロス」の問題が大きく関わっている。誰も食べることがない食品を生産したり運搬することで、多くの無駄なCO2が排出されているのだ。
そんなフードロス問題に関して、アメリカ・コーネル大学がある研究結果を発表した。その内容は「食料品店を増やすことが、有効なフードロス対策になる」というもの。
一見矛盾しているようにも思えるこの理論。近くに食料品店があれば、消費者は買い溜めをする必要がなくなり、結果として食品の無駄が減るということのようだ。
研究の例として、アメリカのシカゴの場合、10平行km以内に3軒のお店を追加するだけで、フードロスを6%〜9%程度抑えられると推測。これは約2万台の普通自動車を電気自動車に変えるのと同じくらいの効果なのだとか。
アメリカの研究内容が日本にそのまま適応するか定かではないが、日本でも“買い物難民”が社会問題となっている。新たな食料品店の出店が、地球の環境にも地域住民の生活にもプラスになるのであれば、自治体が主導して推進するという方法もあるのでは？
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March 12, 2020 at 04:00AM
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食料品店を増やすことが「フードロス」に繋がる？米コーネル大学の研究結果 - TABI LABO
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