日本の食品スーパー（SM）1号店は、1953年（昭和28年）11月に開業した紀ノ国屋（東京都／堤口貴子社長）とするのが通説である。だが、1956年に吉田日出男氏が福岡県小倉にオープンさせた丸和フードセンターを1号店とする説も依然有力である。
ローコストオペレーションと高い販売効率を実現
紀ノ国屋はセルフサービスこそいの一番に導入したが、当初は配達サービスを実施していたり、現金対掛売が6対4であったというのが、「丸和1番説」の根拠である。
また、八幡製鉄厚生課分配所を1号店とする説も存在するが、これは閉鎖的な組合内の話であり、万人に門戸が開かれていたわけではなかった。
1955年、吉田氏は、日本ナショナル金銭登録機（現：日本NCR〈小原琢哉社長〉）の企画部長であった長戸毅氏から米国・デイトンのNCR本社で学んだ知識と見聞を耳にする。
モダン・マーチャンダイジング・メッソド（MMM：現代小売業経営法）の7つの原則、
① セルフサービス
② ショーマンシップ
③ 低価格政策と高回転
④ 取扱商品の増加
⑤ 多店化政策
⑥ 商業施設の地方分散化
⑦ 信用販売（クレジットセール）
について熱弁する長戸氏に吉田氏は感銘を受けた。
1956年3月、吉田氏は、396㎡の丸和フードセンターをオープンさせ、長戸氏の思いを具現化した。セルフサービス方式を取り入れたローコストオペレーションや高い販売効率を実現した丸和フードセンターはオープン当初こそ苦戦を強いられたものの、やがて月商200万円を記録した。
当時、食品の繁盛店としては秋田のト一屋、郡山の紅丸商店（現在のヨークベニマル〈福島県／真船幸夫社長〉）などがあったが、丸和フードセンターの売上高はこれらを上回る驚異的な数字を計上した。
吉田氏が後日著した『スーパーの原点』（評言社）は、当時の様子を「（1956年）12月30日の売上高は308万円、31日は418万円という記録的な数字を示した。（中略）まだ、赤字はすべて解消したわけではないが、日本で最初のスーパーマーケットの経営は軌道に乗ったといってもいいだろう」と綴っている。
この成功に目をつけたのが（社）公開経営指導協会の喜多村実専務理事である。吉田氏は、彼の招きによって、1957年1月、鳥取県米子市で開かれた全国小売業経営者会議で「丸和フードセンターを語る」という演題の体験談を披露した。
当時、急速に力をつけ、中小小売店の脅威の的に変貌を遂げつつあった生活協同組合のことを「生協は月給鳥という鳥である。われわれは商人という人である。人は鳥に負けるわけにいかない」と揶揄して結んだ彼の体験談は、多くの進歩的な中小小売業者や日本専門店会連盟のメンバーから注目され、大いに興奮せしめた。
吉田氏は講演の後、喜多村氏から招聘され、公開経営指導協会に新設されたスーパーマーケット部会長に就任する。
「主婦の店」が誕生
吉田氏らの指導によって開発された店舗は1957年5月にオープンした大垣店以降、着々と出店を重ね、「主婦の店スーパーチェーン」と命名された。
「スーパーマーケットが取り扱う商品、食料品、日用品などというものは、すべて家庭の主婦層が毎日必要とするものでありますから、その相手方、主婦の名をつけて、『主婦の店』という名称にしたわけです」（『スーパーの原点』より）。
大垣店の成功により、その後、続々と「主婦の店」を名乗るSMが開店することになった。
第2号の大三沢店、第3号の小倉店（丸和フードセンター別館）、4号店の岐阜加納店、第5号店の西一宮店と矢継ぎ早に開業し、結局、57年には「主婦の店」は8店舗がオープン。58年末までには、27店舗を数えるに至った。
なお、中内功が率いるダイエー（東京都／近澤靖英社長）は、「主婦の店」運動に直接参加していたわけではない。ただ、設立当初に主婦の店ダイエーを名乗り、その1号店の名称は「主婦の店・ダイエー薬局」としていた。
高邁な理念のもと、「商人の生協運動」を目指した「主婦の店」運動は瞬く間に日本全土を席巻していった。
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